SONOMAMA(そのまま)は大丈夫?九島遼大の新スクールの実態と返金請求方法


- 「SONOMAMAって、BUZZ Schoolの後継スクール?信頼できるの?」
- 「九島遼大が運営しているみたいだけど、前のスクールで問題があったって聞いた…」
- 「高額な受講料を払う前に、本当に安全なのか知りたい…」
この記事を開いたあなたは今、株式会社メディアエイド(代表:九島遼大)が運営する「SONOMAMA(そのまま)」について、大きな不安や疑問を抱えているのかもしれません。
「InstagramやSNSで稼げるようになりたい」という期待と、「前のBUZZ Schoolで問題があったみたいだけど、大丈夫?」という不安の間で、揺れ動いていませんか?
まず、これだけはハッキリ言わせてください。
契約する前に、しっかりと情報を集めて判断することが、あなた自身を守る唯一の方法です。
この記事では、SONOMAMAの実態、運営者である九島遼大の過去、そして万が一トラブルに巻き込まれた時の対処法まで、一つひとつ丁寧にお伝えしていきます。
【 副業トラブルに詳しい専門家の情報はこちら】

【この記事でわかること】
- SONOMAMA(そのまま)の実態と、前身のBUZZ Schoolとの関係がわかります
- 運営者・九島遼大の経歴と、過去のトラブルがわかります
- 契約前にチェックすべきポイントと、トラブル時の対処法がわかります
SONOMAMA(そのまま)とは?BUZZ Schoolとの関係

SONOMAMA(そのまま)は、株式会社メディアエイド(代表取締役CEO:九島遼大)が運営する、InstagramやSNSを中心としたマーケティングを学べるオンラインスクールです。
SONOMAMAの基本情報
- 運営会社:株式会社メディアエイド
- 代表取締役CEO:九島遼大(くしま りょうた)
- 所在地:東京都渋谷区(※詳細住所は要確認)
- サービス内容:InstagramやSNSを活用した収益化ノウハウを学ぶスクール
- 学習内容:SNSマーケティング、インフルエンサー育成、案件獲得方法など
- 受講料:公式サイトまたは無料カウンセリングにて案内(※高額の可能性あり)
BUZZ Schoolとの関係
SONOMAMAは、株式会社メディアエイドが監修していた「BUZZ School(バズスクール)」の募集停止後に立ち上げられた新しいスクールです。
- BUZZ Schoolは株式会社BUZZ(運営責任者:稲森健太)が運営
- SONOMAMAは株式会社メディアエイド(代表:九島遼大)が直接運営
- 運営会社は異なるが、九島遼大が両方に深く関与
- BUZZ School募集停止の理由は公式に明示されていない
なぜ新しいスクールを立ち上げたのか?
公式には「より質の高いサービスを提供するため」とされていますが、インターネット上では以下のような指摘があります
- BUZZ Schoolへの批判や悪評が高まったため
- 運営体制を変更して再スタートを図った
- 前のトラブルから距離を置くため
これから受講を検討している方は、前身のBUZZ Schoolで何が起きていたのかを知っておくことが重要です。
【要注意】九島遼大の過去と、周辺で起きていたトラブル
SONOMAMAを運営する九島遼大について、契約前に知っておくべき情報をお伝えします。
九島遼大のプロフィール
- 生年:2000年生まれ
- 出身大学:東京慈恵会医科大学
- 経歴:医大在学中からインフルエンサーとして活動開始、1年間で約30万人のフォロワーを獲得
- 2021年4月:株式会社メディアエイドを設立、代表取締役CEOに就任
- SNS総フォロワー数:40万人超(自称)
- 事業内容:SNS運用代行、インフルエンサー事業、広告事業など
一見すると華々しい経歴ですが、注意すべき点がいくつかあります。
問題点①:交友関係に悪評の多い人物が含まれる
九島遼大は、以下のような人物と親しい関係にあることが確認されています
あお社長
- 情報商材販売で多数のトラブル報告
- 高額なオンラインサロンやスクール運営
- 「詐欺」「怪しい」との評判が多数
三上功太(アドネス株式会社)
- 高額な副業スクールやコンサル販売
- 受講者から「稼げない」との声多数
- 過去に複数の批判記事が存在
「類は友を呼ぶ」という言葉があります。
九島遼大自身に違法行為があるわけではありませんが、周囲に悪評の多い人物が集まっているという事実は、慎重に判断すべきポイントです。
問題点②:BUZZ Schoolでのトラブル
九島遼大が監修していたBUZZ Schoolでは、以下のようなトラブルが報告されていました:
退会手続きの困難さ
「1度入会したら受理できる理由でなければ退会できない」と言われ、正当な退会申請が受理されないケースが複数報告されています。
契約内容の不透明さ
- 契約書が即座に交付されない
- 電子サインのみで紙の契約書がない
- 連絡手段がLINEのみで電話番号が不明
サービス利用停止後も料金請求が続く
「もう動画や教材も一切見ておらず、ログインもできないのに、毎月3万5000円が引き落とされる」という深刻な事例も。
高額な受講料に見合わない内容
「120万円払ったのに、思うように稼げない」「成果が出るまでに時間がかかりすぎる」との声が多数。
問題点③:関連会社の運営責任者にも問題
BUZZ Schoolの運営責任者だった稲森健太は、株式会社ライズの代表も務めており、そこでは「億超え倶楽部」という詐欺まがいのFX案件を販売していたとの情報があります。
九島遼大は、こうした人物と共同でビジネスを展開していた過去があります。
問題点④:誇大広告の可能性
九島遼大やメディアエイドの宣伝では、以下のような表現がよく見られます
- 「日本で1番SNSをバズらせている企業」
- 「月収100万円も可能」
- 「未経験からでも収益化できる」
- 「再現性が高い」
しかし、実際に受講生の何割がこのような成果を上げているのか、具体的なデータは示されていません。
誇大広告に惑わされず、冷静に判断することが重要です。
SONOMAMAで注意すべき「副業トラブル」の典型的パターン
もしSONOMAMAへの入会を検討しているなら、以下のような「副業トラブルの典型的パターン」に当てはまらないか、慎重にチェックしてください。

手口①:「誰でも」「簡単に」「高収入」…甘い言葉のワナ
InstagramやTikTokの広告、公式LINEなどで、以下のような魅力的な言葉であなたを誘い込みます
- 「スキル不要」
- 「スマホ1台で始められる」
- 「顔出し不要」
- 「月収50万円も目指せる」
- 「好きな場所で好きな時間に働ける」
まるでリスクなく、楽して大金が手に入るかのような印象を与えますが、実際にはそう簡単ではないことがほとんどです。
手口②:無料カウンセリングから高額契約へ段階的に誘導

無料のカウンセリングや診断、LINE登録などで、まずはあなたを安心させます。
その後、個別面談やZoom面談で以下のような言葉をかけてきます
- 「あなたには才能がある」
- 「このプランなら確実に成功できる」
- 「今だけ特別価格」
- 「このチャンスを逃すと後悔する」
こうして特別感を演出し、冷静な判断力を失わせた状態で、数十万円から百万円を超える高額な契約を結ばせようとします。
手口③:契約内容が不透明
以下のような場合は要注意です
- 料金が公式サイトに明記されておらず、カウンセリングで初めて提示される
- 契約書が電子サインのみで、紙の契約書が即座に交付されない
- 契約内容の詳細(退会条件、返金条件など)が不明瞭
- 連絡手段がLINEのみで、固定電話番号や正式な問い合わせ窓口がない
透明性のある事業者は、契約前にすべての情報を開示してくれるはずです。
手口④:分割払いや借入を提案される

「お金がない」と断ろうとすると、以下のような提案をされることがあります
- 「分割払いなら月々3万円程度で始められます」
- 「クレジットカードのリボ払いを利用すれば大丈夫」
- 「すぐに稼げるようになるので、元は取れます」
- 「成功者はみんな最初に投資しています」
高額な契約を前に、冷静な判断力を失わせるための典型的な手口です。
手口⑤:支払い後はサポートが手薄になる

高額な料金を支払った途端、以下のような変化が起きるケースがあります
- あれだけ熱心だった担当者から連絡が来なくなる
- 質問しても返信が遅い、または曖昧な回答しかもらえない
- 約束されていた個別サポートが受けられない
- 教材を渡されるだけで、実践的なサポートがない
「契約を取るまでは熱心、取った後は冷たい」というのは、悪質な業者の典型的パターンです。
手口⑥:退会や返金が困難

BUZZ Schoolの前例からも明らかなように、以下のような事態が起こる可能性があります:
- 「一度入会したら、正当な理由がないと退会できない」と言われる
- 退会申請をしても受理されない
- サービスを利用していないのに料金請求が続く
- 返金保証があると言われたのに、実際には適用されない
【重要】これらの手口に一つでも当てはまったら、契約は慎重に!
もし無料カウンセリングや説明を受けていて、上記のパターンに一つでも当てはまると感じたら、その場で契約せず、一度立ち止まって冷静に考えてください。
「今日中に決めないと特別価格が適用されない」などと言われても、焦って契約する必要は全くありません。
本当に良いサービスなら、じっくり考える時間をくれるはずです。
もしトラブルに巻き込まれたら?契約取消しと返金請求の方法
もしSONOMAMAと契約してしまい、「話が違う」「騙された」と感じたら、すぐに行動を起こしてください。

【使える法律①】クーリング・オフ制度
特定商取引法に基づき、一定の条件下では契約から8日間以内であれば無条件で契約を解除できます。
クーリング・オフが適用される可能性が高いケース
- 訪問販売や電話勧誘で契約した場合
- 契約書面を受け取った日から8日以内
- 特定継続的役務提供(語学教室、パソコン教室など)に該当する場合
契約書面不備があれば期間延長の可能性
以下のような場合、8日間を過ぎてもクーリング・オフができる可能性があります:
- 契約書面が交付されなかった
- 契約書面にクーリング・オフの記載がなかった
- 「クーリング・オフはできない」と虚偽の説明を受けた
- 契約書面に必要事項の記載が欠けていた
【使える法律②】消費者契約法による契約取消し
クーリング・オフ期間が過ぎていても、以下のような問題があった場合、消費者契約法に基づいて契約を取り消せる可能性があります。
不実告知
- 「必ず月収〇〇万円稼げる」など、事実と異なる説明をされた
- 成功率や平均収益について虚偽の説明を受けた
断定的判断の提供
- 「このプランなら絶対に成功する」など、不確実なことを断定的に説明された
- 将来の収益を確実なものとして説明された
不利益事実の不告知
- 退会が困難であることを説明されなかった
- 収益化までに長期間かかる可能性を隠された
- 実際の成功率や平均収益を説明されなかった
困惑行為
- 長時間の勧誘で疲弊させられた
- 「今日中に決めないと損」などの圧力をかけられた
- 退会を申し出ても不当に拒否された
消費者契約法による取消権は、追認できる時から1年間、契約締結時から5年間行使できます。
【使える法律③】民法上の詐欺・錯誤による取消し
明らかに騙された、または重要な事実について勘違いさせられた場合、民法に基づいて契約を取り消せる可能性があります。
返金請求の具体的な流れ

STEP 1:証拠を集める
以下のような証拠を可能な限り集めてください:
契約関連
- 契約書、申込書
- 料金プラン表
- 受講規約、利用規約
勧誘時の証拠
- SNS広告のスクリーンショット
- 公式サイトの宣伝文句(保存しておく)
- 無料カウンセリング時の資料
- 勧誘時の録音(あれば)
やり取りの記録
- LINEのトーク履歴(全て)
- メールのやり取り
- 電話での会話メモ(日時、相手、内容)
支払い証拠
- クレジットカード明細
- 銀行振込の控え
- 分割払いの契約書
トラブルの証拠
- サポートが不十分だった証拠
- 約束と異なる対応をされた記録
- 退会申請を拒否された記録
STEP 2:消費生活センター(188)に相談
まず最初に相談すべき窓口
- 無料で相談できる公的機関
- 専門の相談員が対応
- クーリング・オフの手続きサポート
- 事業者との交渉の助言
「どこに相談していいかわからない」という方は、まず188に電話してください。
STEP 3:弁護士・司法書士に相談
本格的に返金請求したい場合
消費者問題や副業詐欺トラブルに強い弁護士・司法書士に相談するのが最も効果的です。
専門家に依頼するメリット
- 法的根拠に基づいた返金請求
- 内容証明郵便の作成・送付
- 事業者との交渉代行
- 必要に応じて訴訟手続き
- 精神的負担の軽減
費用について
- 「相談無料」の事務所を選ぶ
- 「着手金無料・成功報酬制」なら初期費用ゼロ
- 返金に成功した場合のみ費用を支払う形式もある
- LINEで気軽に相談できる事務所も増えている
【 副業トラブルに詳しい専門家の情報はこちら】
STEP 4:支払いを停止する
クレジットカードや分割払いで支払っている場合、「支払停止の抗弁」という制度を利用できる可能性があります。
カード会社や信販会社に連絡し、「契約に問題があるため支払いを停止したい」と申し出ましょう。
ただし、この手続きは専門的な知識が必要なため、消費生活センターや弁護士に相談しながら進めることをおすすめします。
契約する前に!絶対に確認すべきチェックリスト
SONOMAMAへの入会を検討している方は、契約前に以下のポイントを必ず確認してください。
✅ 料金・契約内容の透明性チェック
- 総額料金が明確に提示されているか
- 分割払いの場合、総支払額と手数料が明示されているか
- 契約期間が明確か
- 途中解約の条件と違約金が明記されているか
- 返金保証の条件が具体的に書かれているか(「条件を満たせば」だけでなく、その条件が明確か)
- 契約書面が即座に交付されるか(電子サインだけでなく、書面でももらえるか)
✅ サービス内容の確認
- 具体的な学習内容が明示されているか
- サポート体制(個別指導の頻度、質問対応の方法など)が明確か
- 受講期間とサポート期間が明記されているか
- 教材の内容を事前に確認できるか
- 実績(受講生の成功率、平均収益など)が具体的に示されているか
✅ 収益化の現実性チェック
- 「必ず稼げる」「絶対に成功する」などの断定的な表現がないか
- 収益化までの平均期間が説明されているか
- 成功している受講生の割合が示されているか
- 必要な作業時間や労力について現実的な説明があるか
- リスクについても説明されているか
✅ 運営会社・運営者の信頼性チェック
- 会社の所在地が実在するか
- 固定電話番号があるか(LINEだけでなく)
- 特定商取引法に基づく表記が適切に掲載されているか
- 運営者の過去のトラブルを検索して調べたか
- 口コミ・評判を複数のサイトで確認したか(良い口コミだけでなく、悪い口コミも)
✅ 勧誘方法の適切性チェック
- 長時間の勧誘(2時間以上など)がなかったか
- 「今日中に決めないと」などの即決を迫る圧力がなかったか
- 他の選択肢を検討する時間をくれるか
- 家族や第三者に相談することを妨げられなかったか
- 冷静に判断できる環境が保たれているか
✅ 契約前の最終確認
- 契約書の内容をすべて理解したか
- 不明点はすべて解消されたか
- 家族や信頼できる第三者に相談したか
- 他のスクールと比較検討したか
- **「本当に必要か」**を冷静に自問自答したか
一つでもチェックできない項目があれば、契約は見送るべきです。
まとめ:慎重な判断が、あなたの未来を守ります
SONOMAMA(そのまま)について、ここまで詳しく調査してきました。
この記事の重要ポイント
✅ SONOMAMAは、トラブルが多かったBUZZ Schoolの後継スクール
✅ 運営者・九島遼大の周辺には悪評の多い人物が複数存在
✅ BUZZ Schoolでは退会困難、高額請求などのトラブルが多発
✅ 誇大広告の可能性があり、実際の成功率は不明
✅ 契約前に必ずチェックリストで確認を
✅ トラブルに遭ったら、すぐに専門家に相談を
SONOMAMAへの入会を検討している方へ
契約前に、以下のことを必ず実行してください:
- この記事のチェックリストをすべて確認する
- インターネットで口コミ・評判を徹底的に調べる(良い口コミだけでなく、悪い口コミも)
- 運営者・九島遼大と株式会社メディアエイドについて調べる
- 家族や信頼できる第三者に必ず相談する
- 他のスクールと比較検討する
- 即決せず、最低でも1週間は考える時間を取る
「今日中に決めないと特別価格が適用されない」などと言われても、焦って契約する必要は全くありません。
本当に良いサービスなら、じっくり考える時間をくれるはずです。
もしトラブルに巻き込まれてしまったら
一人で悩まず、すぐに行動を起こしてください:
- 証拠を集める(契約書、LINE履歴、支払い明細など)
- **消費生活センター(188)**に電話する
- 副業トラブルに強い弁護士・司法書士に相談する
契約してしまった後でも、法律はあなたを守る手段を用意しています。
「騙された自分が恥ずかしい」「もう手遅れだ」と諦める必要はありません。
行動を起こせば、状況は変えられます。
最後に
副業やスキルアップへの意欲は素晴らしいことです。
しかし、その意欲につけ込んで、高額な契約を結ばせようとする悪質な業者が存在するのも事実です。
慎重に、冷静に、情報を集めて判断すること。
これが、あなた自身を守る唯一の方法です。
もし不安や疑問があれば、契約前に必ず専門家に相談してください。
消費生活センター(188)は無料で相談できますし、副業トラブルに詳しい弁護士・司法書士も、無料相談を受け付けているところが増えています。
【 副業トラブルに詳しい専門家の情報はこちら】
あなたの大切なお金と時間を守るために、慎重な判断を心がけてください。
この記事が、あなたの未来を守る一助となれば幸いです。

情報提供のお願い
私たちは、SONOMAMAや株式会社メディアエイド、九島遼大に関する情報、および類似の副業トラブルの実態を調査しています。もし、あなたが経験されたこと(具体的な手口、やり取り、被害状況など)や、お持ちの情報を教えていただけるようでしたら、以下の窓口より情報をお寄せください。あなたからいただいた情報が、次の被害者を防ぐための大きな力になります。
※ご確認ください※
本記事は、一般的な情報提供と注意喚起を目的としています。特定の事業者やサービス、個人を「詐欺」と断定したり、返金を保証したりするものではありません。SONOMAMAへの入会を妨げる意図もありません。あくまで、消費者が十分な情報に基づいて判断できるよう、公開情報をもとに注意すべき点をまとめたものです。個別の事案に関する具体的なご相談は、必ず消費生活センター(188)または信頼できる法律の専門家(弁護士・司法書士)へ直接お問い合わせください。
